デジタルサイネージジャパン2026——画面はもう「16:9」じゃない。大型化・自由形状・AIで変わる“見せ方”
デジタルサイネージジャパン(DSJ)2026が、6月10日から12日まで幕張メッセで開催された。Interop TokyoやAI NATIVE EXPOなどと同時開催で、会場全体の来場規模は約15万人。各社の出展情報やレポートを追うと見えてくるのは、サイネージが「壁にかかった四
デジタルサイネージジャパン(DSJ)2026が、6月10日から12日まで幕張メッセで開催された。Interop TokyoやAI NATIVE EXPOなどと同時開催で、会場全体の来場規模は約15万人。各社の出展情報やレポートを追うと見えてくるのは、サイネージが「壁にかかった四
LINEとPayPayが、この夏以降本格的に連携するという。LINEポイントは無期限のPayPayポイントに統合され、LINEアプリの中からPayPayの決済・送金機能を呼び出せるようになる見込みだ。ポイントの失効を気にする手間と、送金のためだけに別アプリを立ち上げる手間、その
コンビニ店内のデジタルサイネージが、「なんとなく目に入るもの」から、データと連動した本格的な広告メディアへと急速に変わりつつある。その先頭を走るのがファミリーマートとセブンイレブンだ。前者は「メディアコマース事業」、後者は「リテールメディア事業」とそれぞれ名称も戦略も異なる形で
スマートフォンを取り出さなくても、眼鏡をかけるだけで情報にアクセスできる。そんな「スマートグラス」が、2026年現在、日常の道具として急速に現実味を帯びてきた。MetaやApple、Google、Samsungといった世界的なテクノロジー企業が相次いで製品を投入しており、「次の
2026年を迎え、ITニュースやビジネス誌で「量子コンピューティング」という言葉を目にする機会が飛躍的に増えました。これまではSFや理論上の話と思われていたこの技術が、今や実ビジネスへの適用段階、いわゆる「実用化フェーズ」に突入しています。しかし、「従来のコンピュータと
2026年(令和8年)2月からスタートする令和7年分の確定申告は、これまでの常識が通用しない「大改正」の年となります。物価高対策としての「減税」が実施される一方で、申告書の項目が追加され、さらにe-Tax(電子申告)の鍵となるマイナンバーカードの有効期限問題も浮上しています。
新年を迎え、久しぶりに街を歩いてみると、改めて驚かされることがあります。それは、デジタルサイネージの普及スピードです。わずか数年前まで大型商業施設や主要駅でしか見かけなかったデジタル看板が、今や商店街の小さな店舗にまで広がっています。2026年、デジタルサイネージは日常